年利10%の投資信託よりも利回りが良い3つの金融商品とは?

年利10%以上の投資信託をお探しでしょうか?

実は、これまでの実績が年利10%以上の投資信託を探すのは簡単なのですが、これから10%以上の利回りが発生する投資信託を探すのは、結構難しいのです。

と言いますのも、当たり前ですが、未来永劫これまでの実績が今後も続くかどうかは、誰にも分からないからです。

そこで今回は、年利10%以上の投資信託も紹介しつつ、年利10%以上を狙える他の金融商品も、合わせてご紹介します。

毎年、年利10%以上の実績を出している投資信託


出典:ひふみ投信

まず、毎年10%以上のリターンを出している有名な投資信託には、ひふみ投信があります。ひふみ投信は、日本の成長株にフォーカスした投資信託です。

2008年に運用が始まった当初の基準価格は1万円でしたが、2017年には4万円、そして2018年には5万円を突破し、純資産総額も順調に増え続けている、珍しい投資信託です。

ひふみ投信の運用会社は、レオスキャピタルワークスという独立系の資産運用会社です。そのため、銀行や証券会社を通じて購入するのではなく、インターネット上でも直接購入が可能になっています。

このような仕組みにより金融機関の販売手数料がかからないため、投資信託の購入時も解約時も手数料が無料で、信託報酬も1.0584%と、通常の投資信託と比べると安かったりします。

ひふみ投信は手数料が安く、ファンド大賞を4年連続で受賞


出典:ひふみ投信

実際にこのようにパフォーマンスが高く手数料も安いため、これまでに4年連続でR&Iファンド大賞を受賞した実績があり、毎年に換算すると20%程度の利回りとなっている投資信託です。

ただし、ひふみ投信は今は好調ですが、当たり前ですが今後ともこの実績が続く保証はどこにもありません。

また、今の所は日本の成長株にフォーカスしていますので、そもそも日本経済が低迷した場合は、ある程度影響を受ける可能性はあります。

ですので、現在日本株にあまり投資をされていない方や、他の金融商品とのバランスをとって投資するのであればおすすめできますが、すでにポートフォリオが日本株に偏っている方には、注意が必要です。

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年利10%を狙える、新しい金融商品とは?


出典:【クラウドクレジット】

続いて、投資信託以外に年利10%以上を狙える金融商品に何があるかというと、一つはソーシャルレンディングです。

ソーシャルレンディングとは、お金を借りたい人とお金を貸したい人を、オンライン上でつなげる金融サービスです。

投資家からネット上でお金を集め、様々な投資先にお金を融資

まず、ソーシャルレンディング事業者は、インターネット上でユーザーである私たち投資家から、お金を集めます。そして、投資家から集めたお金を、資金調達のニーズがある企業などに、きちんと審査をした上で貸出します。

その後、無事お金を貸した企業からお金が返済されれば、金利収入分が私たち投資家の収入となります。

実際には金利収入分からソーシャルレンディング業者の取り分を引いた金額になりますが、それでも年間利回りが10%を超えることも良くありますので、通常の投資信託などよりも高いパフォーマンスを発揮していることが多いです。

ソーシャルレンディングは、経済の影響をあまり受けない

ソーシャルレンディングの良いところは、株式投資や投資信託と異なり、日本経済や株式市場の影響をあまり受けない点です。

もちろん、お金を貸し出した企業が倒産してしまった場合は損失になってしまいますので、元本保証の金融商品ではありません。

ですが、日本企業の株価が低迷しようが、企業に貸したお金がきちんと返ってくれさえすれば、投資家である私たちにリターンは出るのです。

また、最近では不動産担保を取得した上で企業にお金を貸し出す、不動産特化型ソーシャルレンディング(上場企業が運営するOwnersBookなど)もありますので、ソーシャルレンディングと一言に言っても様々な種類があります。

そのため、すでに投資信託を保有している人にとっては、ソーシャルレンディングは、リスク分散することができる資産運用の一手ともなります。

ソーシャルレンディングの実際の利用者は?

上記のグラフは、伊藤忠商事が出資し、電通と業務提携をした【クラウドクレジット】のユーザーです。こちらを確認してみると、メインユーザーは30代以上で、年収300万円〜1000万円の方が約7割を占めるようです。

ソーシャルレンディングは一度投資をしたら、しばらくはほったらかしでOKな資産運用です。投資期間も短期の数ヶ月のものあれば、3年程度の長期投資できる案件もあります。

株式投資で毎日の株価の上げ下げを気にしたくない方や、すでに投資信託などで資産運用をしていてリスク分散をしたい方などは、まずはクラウドクレジットに無料登録をして、どのような案件があるのか確認してみるのも一手でしょう。

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年利ではなく、日利で10%を狙える金融商品とは?


出典:ビットフライヤー

最後に、年利でも月利でもなく、日利で10%を狙える金融商品をご紹介します。結論からお伝えすると、それは仮想通貨です。

日本でも2017年から仮想通貨の普及がありましたが、仮想通貨は通常の金融商品よりもはるかに価格の変動が激しく(=ボラティリティが高く)、1日で10%〜30%程度変動することも珍しくありません。

そのため、とにかく短期で10%資産を増やしたいという方は、仮想通貨を資産運用のポートフォリオの一つに組み入れてみるのも一手です。

2017年の主な仮想通貨の年間リターン

仮想通貨名 単位 1月1日 12月31日 年間リターン
ビットコイン BTC 117,353円 1,570,001円 約13倍
イーサリアム ETH 995円 85,094円 約85倍
イーサリアムクラシック ETC 175円 3,010.3円 約17倍
ライトコイン LTC 531円 25,683円 約48倍
モナコイン MONA 2.8円 1,124円 約401倍
リスク LSK 19円 2,270円 約119倍
ビットコインキャッシュ BCH 32,825円(8/14誕生) 278,663円 約8倍

例えば、上記は日本の大手仮想通貨の取引所、ビットフライヤーで購入できる仮想通貨の年間リターンになります。

日本発の仮想通貨であるモナコインなどは、1年間で約400倍以上もの上昇を見せていますので、年利10%どころか年利40,000%以上となっています。

このように、仮想通貨は従来の金融商品の常識を覆していますが、実際に2018年の現在も、日々の値動きは激しいです。

仮想通貨の日々の値動きは、10%以上の変動が当たり前

例えば、これは昨日(2018年2月10日時点)の仮想通貨の値動きですが、24時間で30%以上も上昇している仮想通貨リップル(通貨単位:XRP)などが存在しました。

そして次の日には一転、-10%もの価格下落が見られた仮想通貨イーサリアムクラシック(通貨単位:ETC)もありました。

このように仮想通貨は激しい上昇と下降を凄まじいスピードで繰り返し、日々市場として成長していっているのです。仮想通貨市場は、今はまだ市場に対して賛否両論の状態ではあります。

仮想通貨という概念が消えることは、もうない

ただし、2017年に仮想通貨は日本の法律(改正資金決済法)で、きちんと定義されました。

仮想通貨という概念は2008年に誕生しましたが、2018年までに仮想通貨の交換業者のみならず、実際に仮想通貨を使える店舗や、仮想通貨の様々なサービスが生まれました。

ここまで利害関係者が増えてしまった以上、この仮想通貨という概念が消えることはもうないでしょう。将来的に日本円が仮想通貨に取って代わられることはなくとも、仮想通貨は確実に人々の生活の一部に浸透することでしょう。

仮想通貨については学んでおいた方がお得

そのため、仮想通貨に投資をするかどうかは別として、今のうちから仮想通貨について学んでおいた方が、将来的にメリットが大きくなる可能性も高いとは言えるでしょう。

なぜなら日常生活に仮想通貨が浸透してきた時に、それを使いこなるリテラシーがなければ、儲けることもできないからです。

例えば一昔前には、インターネットの可能性に気づいて、早くからインターネットサービスを始めた人々が、その恩恵を受けることができました。

ビットコイン保有者が少ない今がチャンス

仮想通貨もインターネットと同じく、その可能性に気づいて早くから投資をしていた人々が、莫大な恩恵を受けています。しかし、そうは言ってもまだまだ日本で実際に所有している人は数%程度です。

10代、20代ではすでに多くの人がビットコインの所有を始めているようですが、40代以降となると5%以下となっています。ですが、逆に言えばこれから普及するにつれ、確実に新しい資金が仮想通貨市場に流れてきます。

仮想通貨はビットフライヤーなどのインターネット上の仮想通貨の取引所で、数百円からでも購入することができます。365日24時間取引が可能なため、土日で資産運用をすることもできるのです。

仮想通貨の今後の普及可能性を信じてみようかなと思った方は、まずは少額からでも仮想通貨を保有してみてはいかがでしょうか?

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