富裕層になるためには?これから日本で億万長者になる人々とは?

「富裕層」になるためには、一体どうしたら良いのでしょうか?

世間一般的に言われる「お金持ち」とは、大体年収3,000万円以上の人や金融資産が1億円以上の人を指すようです。それでは、具体的に「富裕層」とは一体どんな人々の集まりで、そして、どうすれば「富裕層」になれるのか?をご紹介します。

純金融資産階層別の「富裕層」の定義と世帯数


出典:SankeiBiz

全国的な調査によると、純金融資産が1億円〜5億円ある人々を「富裕層」と呼ぶようです。ここで大切なポイントは、いくら年収が高くても貯金が1円も残らないような人を、人々は「富裕層」とは呼ばないということです。

お金持ちになるための基本的な思想は、「収入ー支出」がプラスとなる生活を送ることです。年収を1,000万円もらっていたとしても、金融資産がほとんどない人は、なかなか「富裕層」の仲間入りをするのは難しいでしょう。

逆に、年収は500万円でも金融資産が1,000万円を超えている人の方が、「富裕層」になれる日は近いかもしれません。それでは具体的に日本の富裕層はどんな人々なのでしょうか?

これまでの日本の富裕層と、これからの日本の富裕層の違い

お金持ち

これまでの日本の富裕層と言えば、その多くが経営者や投資家、医者、代々の土地持ち富裕層などでした。要は自分でビジネスを興してお金持ちになった人か、もともと生まれた家が資産を持っていた人が多かったと言えるでしょう。

特に、これまでの日本のお金持ちの資産は、土地に大きく偏っているのが特徴と言われていました。しかしながら日本の相続税は最大55%と世界的に見ても非常に高いため、相続税を払うために仕方なく土地を売却したりすることもあったようです。

また、日本は給与などにかかる所得税の税率も高いです。シンガポールの最高税率は22%であるのに対して、日本では年収4,000万円以上の場合は最高45%(+住民税が一律10%)と、世界的に見ても高くなっています。

このような相続税や所得税などの税率の高さが、日本の貧富の差を縮めているとは言えるものの、日本は世界的に見るとお金持ちには厳しい国であることがわかります。

近年新しく誕生している日本の富裕層

近年増加している日本の富裕層の例
  • 起業家(主にIT業界)
  • 外資系企業エリート
  • 会社員兼〇〇

そんな中、近年新しく誕生している日本の富裕層には、上記のような人々がいます。例えば起業家であれば、事業を数年で売却したり、会社が上場したことで、多額のお金を手に入れます。

他にも、外資系企業、とりわけ外資系投資銀行などは給与水準が数千万円と高いため、十年以上勤め上げてパフォーマンスを出せれば、一般的な日本企業の年収の何倍以上も稼ぐことができると言われれています。

他にも、一般的な企業に勤めていても、何かしらの副業収入が多いことで富裕層の仲間入りを果たした会社員も増えてきています。そして、さらに将来的には下記のような人々が、新しく富裕層の仲間入りをしていく可能性が高いと言えるでしょう。

近い将来増加するであろう、新しい富裕層とは?

将来増加する富裕層の例
  • インフルエンサー
  • 仮想通貨長者

インフルエンサーは、例えばYoutubeやInstagram、Twitterなどを通じて、ソーシャル上で影響力を持った人々をさします。日本でも年収数億円のYoutuberなどが誕生していますが、中国には年収50億円以上のインフルエンサーも誕生しています。

年収50億円のインフルエンサー、ジャン・ダーイー(29才)


出典:WWD

SNSのフォロワー数が20万人を誇る人気モデルだった彼女はアパレルの世界へ飛び込み、2014年の夏に巨大なオンライン・ショッピングモールのタオバオ(Taobao)内にザ・ワードローブ・アイ・ライク(The Wardrobe I Like)1号店を出店した。フォロワー数は500万人を超え、16年には4600万ドル(約51億5000万円)を稼いで中国全土で有名となった。

しかし、なかなかこのようなインフルエンサーになるのは大変です。

ここでもう一つ注目すべきなのが「仮想通貨長者」と呼ばれる人々です。日本ではインフルエンサーよりも、恐らくこの「仮想通貨長者」達が、今後は新世代の富裕層として徐々に増えていくでしょう。

実際、仮想通貨長者はどれぐらいいるのか?

例えば、仮想通貨ビットコインの富裕層リストというのがネット上に公開されています。2008年に誕生したビットコインは、当初は0.07円程度でしたが、2017年には200万円を突破しました。

ビットコインのアドレス(ネット上の財布)は、インターネットで誰でも見ることができるため、このように情報が公開されています。

もちろん、誰がどのアドレスを保有しているかは分かりませんが、2018年1月時点で、100万ドル(1億円以上)のアドレスは、世界に26,007個あります。これらのアドレス(=ウォレット)には、もちろん日本人は含まれています。

また、「アドレスの数=億万長者の数」となる訳ではありません。一人が二つのアドレス(=ウォレット)を持っていたり、秘密鍵と呼ばれるパスワードを忘れてしまって、アドレスの残高を引き出せない人もいるかもしれません。

しかし、ざっくり見積もって世界中で1万人以上は、ビットコインだけで1億円を保有している人がいると想定しても良いのではないでしょうか。

日本初の暗号通貨、モナコイン長者はどれぐらいいるのか?


出典:暗号通貨長者番付

ビットコインは世界中に保有者がいますが、日本初の暗号通貨である「モナコイン」を考えて見ると、恐らく保有者は日本人が多いでしょう。

そんなモナコインのウォレットを確認して見ると、2018年1月時点で83個のウォレット(ネット上の財布)に1億円以上の残高があります。5,000万円以上のウォレットは144個もあります。

モナコインも2013年の誕生当初は3円程度の値しかついていませんでしたが、2017年には2,000円に高騰しました。そのため、少なくとも数百人規模で、モナコインで億万長者になった日本人が誕生したようです。

なお、モナコイン長者に日本人が多いのは、モナコインを購入できる仮想通貨の取引所が限られているからです。金融庁録済の仮想通貨の取引所「ビットバンク(btibank)」などから、日本円で直接購入が可能なのです。

ビットバンクが2017年7月に取り扱い開始後、半年後には50倍に


出典:仮想通貨ならビットバンク

上記のように、仮想通貨の取引所「ビットバンク」が取り扱いを開始した後、数百万円をモナコインに投資していれば、半年以内に十分億万長者になれるチャンスがあったと言えるでしょう。

また、2017年の初頭も3円前後で推移していましたので、2017年の初めにモナコインを購入していた方は、1年間で800倍程度のリターンを得られていた可能性もあります。

当時30万円程度を投資しておけば、税金を差し引いても手元に1億円の日本円が残った状態だったと言えるでしょう。

これから富裕層になる方法に関するまとめ

以上になりますが、仮想通貨はインターネット上の仮想通貨の取引所で簡単に購入が可能です。

この波に乗って仮想通貨長者になることで富裕層を目指してみようかなと思った方は、まずは仮想通貨の取引所に口座を開設してみてはいかがでしょうか。

資産運用を学ぶ方法