30代や40代の平凡な会社員がいわゆる「億万長者」や「富裕層」になるためには、一体どうしたら良いのでしょうか?会社員が今からお金持ちになるには「投資」しかないのでしょうか?
この答えはYesでもありNoでもあると言えるでしょう。もしあなたがまだ収入も資産も多くない会社員の方で、これから最短で億万長者を目指したいと考えているのならば、ビジネスを始めるか、トレーダーになるのが一番成功確率が高いと言えるでしょう。
10代や20代であれば、Youtuberなどの俗に言うインフルエンサーを目指したり、起業して会社を売却したり上場させたり、もしくは上場する可能性が高いスタートアップに早くから参画してストックオプションで億万長者になったり、色々な方法があるでしょう。
但し、30代以上ですでに社内で一定のポジションであったり家族がいたりする人にとっては、ここから大きなリスクを取るのは難しいのが現実です。そこで、この記事ではそんな方々がどうすれば「億万長者」になれるのか?をご紹介します。
純金融資産階層別の「富裕層」の定義と世帯数
出典:SankeiBiz
まず、世間一般的に言われる「お金持ち」とは、大体年収3,000万円以上の人や金融資産が1億円以上の人を指すようです。但し、全国的な調査によると、純金融資産が1億円〜5億円ある人々を「富裕層」と呼ぶようです。
ここで大切なポイントは、いくら年収が高くても貯金が1円も残らないような人を、人々は「富裕層」とは呼ばないということです。ですのでいわゆる億万長者と呼ばれる人々も、だいたい金融資産が数億円あるような人たちのことを想定すると良いでしょう。
お金持ちになるための基本的な思想は、「収入ー支出」がプラスとなる生活を送ることです。そのため、年収を1,000万円もらっていたとしてもそのほとんどを日々の支出で使ってしまい、金融資産がほとんどない人は、なかなか「富裕層」の仲間入りをするのは難しいでしょう。
逆に、年収は500万円でも金融資産が1,000万円を超えている人の方が、「富裕層」になれる日は近いかもしれません。それでは具体的に日本の富裕層はどんな人々なのでしょうか?
年収1億円以上稼ぐ職業の割合の半分以上がトレーダー
出典:https://hbol.jp/191060/001-156
上記はハーバービジネスオンラインの統計になりますが、年収1億円以上を稼ぐ職業のほとんどがトレーダーであることがわかります。
もちろん大企業のエリートとなり、そこで出世し続けて役員にまで上り詰める方法もありますが、多くの人にとってはあまり現実的な方法とは言えないでしょう。
であれば、デイトレーダーになって株式投資やFXにいそしむという方法が考えられるのですが、本業がある傍でトレードをし続けるというのは、なかなか精神的な負担は大きいです。
そこで、次に京都大学経済研究所の橘木教授の調査結果を確認してみると、2001年に国税庁が発表した「高額納税者名簿」を分析すると、年収3000万円以上のお金持ちの割合は下記の通りだったようです。
年収3000万円以上のお金持ちの職業は経営者がほとんど
- 1位:企業経営者(社長・最高経営責任者)(33.3%)
- 2位:医師(15.4%)
- 3位:経営幹部(社長以外)(11.6%)
- 4位:芸能人、スポーツ選手(2.2%)
- 5位:弁護士(0.4%)
※その他(38.7%)
この結果からわかることは、1位の企業経営者と3位の経営幹部をたすと大体4.5割が経営メンバーです。ですので、企業規模に関わらず、基本的にビジネスで経営側に回るのが、一般人がお金持ちになる最短の方法と言えるでしょう。
もちろん、幼少期から勉強が得意であれば、早くから受験勉強を始めて医学部に入学し、無事国家試験をパスし、医者になる道もあるでしょう。ただし、すでに社会人になってから医者を目指すのはなかなか至難の技ですので、基本的には経営者・経営幹部を目指すのが妥当な道かと思われます。
サラリーマンが経営幹部を目指す方法としては、いくつか方法があります。大企業に入って長い年月をかけて役員を目指したり、転職をしてキャリアアップをしたり、あえて実力主義のスタートアップや中小企業に入って上のポジョションを獲得する方法などです。
実際のところ大企業に入って役員になるというのは、宝くじの当たる確率と同じぐらい難しいというか運の要素が強くなってしまいますので、確率をあげるには転職をしたり、どこかのタイミングで将来上場しそうなベンチャー企業に入る方法があげられるでしょう。
自分の事業へ投資をするのが一番お金持ちになりやすい
もしくは、自分で会社を始めるのも一つの方法です。実際のところ、事業への投資が一番お金持ちにはなりやすいです。
自分で事業を起こし、その事業に投資を行って事業を成長させて事業収入を得る方法が、一番硬くお金持ちになる方法と言えます。なぜなら自分でコントロールできる範囲が広いからです。
ただし、事実として自分が事業を行うわけではなく、上場企業への株式投資においても、億万長者になることを目指すことはできます。実際、毎年年初から株価が10倍になる銘柄、いわゆるテンバガーは日本の株式市場でも誕生しています。
例えば、2019年度であればオンライン英会話のサービスを提供するレアジョブ社が、年初から12倍に上昇しました。ただし、そのようなテンバガー銘柄を見つけ出して、それなりの金額を投資し、10倍以上になったところで利益確定を行うのはかなり難しいのが現状です。
そのため、投資でお金持ちになるためには、複数の投資や資産運用を組み合わせて資産を形成していく方法が王道でしょう。近年ではクラウドファンディングやソーシャルレンディング、ロボアドバイザーなど、様々な新しい金融商品が生まれているため、投資先の選択肢はとても増えてきています。
例えば、年間利回り8〜10%程度を狙える『不動産投資クラウドファンディング』や『融資型クラウドファンディング』などは、1万円の少額から資産運用を始めることができます。これらの投資商品を組み合わせて、コツコツと資産形成をしつつ、キャリアアップも目指していくのが、結局のところ一般的な会社員が億万長者になる最短の方法と言えるでしょう。
これまでの日本の富裕層と、これからの日本の富裕層の違い
これまでの日本の富裕層と言えば、その多くがこれまでに紹介したような経営者や投資家、医者、代々の土地持ち富裕層などでした。要は自分でビジネスを興してお金持ちになった人か、もともと生まれた家が資産を持っていた人が多かったと言えるでしょう。
特に、これまでの日本のお金持ちの資産は、土地に大きく偏っているのが特徴と言われていました。ただし、日本の相続税は最大55%と世界的に見ても非常に高いため、相続税を払うために仕方なく土地を売却したりすることもあったようです。
さらに、日本は給与などにかかる所得税の税率も高いです。シンガポールの最高税率は22%であるのに対して、日本では所得4,000万円以上の場合は、所得税の最高税率の45%がかかり、さらに住民税が一律10%かかりますので、世界的に見ても高いです。
このような相続税や所得税などの税率の高さが、日本の貧富の差を縮めているとは言えるものの、日本は世界的に見るとお金持ちには厳しい国であることがわかります。
近年新しく誕生している日本の富裕層や近い将来増加するであろう新しい富裕層とは?
- 起業家(主にIT業界)
- スタートアップのSO保有者
- 外資系企業のエリート
- 会社員兼〇〇
そんな中、近年新しく誕生している日本の富裕層には、上記のような人々がいます。例えば起業家であれば、事業を数年で売却したり、会社が上場したことで、多額のお金を手に入れます。
また、そのような成功する起業家が経営する会社に早くから参画したことで大量のストックオプション(SO)を保有し、上場したことで数億円もの資産を手にする若い世代が増えています。
他にも、外資系企業、とりわけ外資系投資銀行などは給与水準が若くても数千万円と高いため、十年以上勤め上げてパフォーマンスを出せれば、一般的な日本企業の年収の何倍以上も稼ぐことができると言われれています。
また、最近では副業が許容される企業も増えてきていることから、一般的な企業に勤めていても、何かしらの副業収入を得ていることで、富裕層の仲間入りを果たした会社員も増えてきています。
そして、さらに将来的には下記のような人々が、新しく富裕層の仲間入りをしていく可能性が高いと言われています。
- インフルエンサー
- トレーダー
- 仮想通貨長者
インフルエンサーは、例えばYoutubeやInstagram、Twitterなどを通じて、ソーシャル上で影響力を持った人々をさします。日本でも年収数億円のYoutuberなどが誕生していますが、中国には年収50億円以上のインフルエンサーも誕生しています。
年収50億円のインフルエンサー、ジャン・ダーイー(29才)
出典:WWD
SNSのフォロワー数が20万人を誇る人気モデルだった彼女はアパレルの世界へ飛び込み、2014年の夏に巨大なオンライン・ショッピングモールのタオバオ(Taobao)内にザ・ワードローブ・アイ・ライク(The Wardrobe I Like)1号店を出店した。フォロワー数は500万人を超え、16年には4600万ドル(約51億5000万円)を稼いで中国全土で有名となった。
しかし、正直なところ、なかなかこのようなインフルエンサーになるのは大変です。
ここでもう一つ注目すべきなのが「トレーダー」や「仮想通貨長者」と呼ばれる人々です。日本ではインフルエンサーよりも、恐らくこの「トレーダー」や「仮想通貨長者」達が、今後は新世代の富裕層として徐々に増えていくでしょう。
新世代富裕層である仮想通貨長者は多数存在する
例えば、仮想通貨ビットコインの富裕層リストというのがネット上に公開されています。
2008年に誕生したビットコインは、当初は0.07円程度でしたが、2017年には200万円を突破しました。ビットコインのアドレス(ネット上の財布)は、インターネットで誰でも見ることができるため、このように情報が公開されています。
もちろん、誰がどのアドレスを保有しているかは分かりませんが、2018年1月時点で、100万ドル(1億円以上)のアドレスは、世界に26,007個あります。これらのアドレス(=ウォレット)には、もちろん日本人は含まれています。
また、「アドレスの数=億万長者の数」となる訳ではありません。一人が二つのアドレス(=ウォレット)を持っていたり、秘密鍵と呼ばれるパスワードを忘れてしまって、アドレスの残高を引き出せない人もいるかもしれません。
しかし、ざっくり見積もって世界中で1万人以上は、ビットコインだけで1億円を保有している人がいると想定しても良いのではないでしょうか。
日本初の暗号通貨のモナコイン長者や億り人の人数はどれぐらい?
出典:暗号通貨長者番付
ビットコインは世界中に保有者がいますが、日本初の暗号通貨である「モナコイン」を考えて見ると、恐らく保有者は日本人が多いでしょう。
そんなモナコインのウォレットを確認して見ると、2018年1月時点で83個のウォレット(ネット上の財布)に1億円以上の残高があります。5,000万円以上のウォレットは144個もあります。
モナコインも2013年の誕生当初は3円程度の値しかついていませんでしたが、2017年には2,000円に高騰しました。そのため、少なくとも数百人規模で、モナコインで億万長者になった日本人が誕生したようです。
ビットバンクが2017年7月にモナコインを取り扱い開始し半年後には50倍に
上記のように、仮想通貨の取引所「ビットバンク」が取り扱いを開始した後、数百万円をモナコインに投資していれば、半年以内に十分億万長者になれるチャンスがあったと言えるでしょう。
また、2017年の初頭も3円前後で推移していましたので、2017年の初めにモナコインを購入していた方は、1年間で800倍程度のリターンを得られていた可能性もあります。当時30万円程度を投資しておけば、税金を差し引いても手元に1億円の日本円が残った状態だったと言えるでしょう。
2017年6月時点で500人以上が仮想通貨で1億円以上を稼ぐ
また、ビットコイン研究所の調査によると、典型的な「億り人」は、元手200万円程度から資産を50倍以上に増やし、1億円以上のお金を稼いだような人々とのことです。2017年6月時点にて、1億円以上稼いだ「億り人」は500人以上もいたようです。
このような典型的な億り人の多くは、元手200万円程度から「イーサリアム」などの時価総額の高い仮想通貨に投資をして資産を増やしながら、「リップル」や「ネム」などが50倍近くに暴騰した2017年5月のタイミングで、一気に財をなしたようです。
しかし、まだまだ「リップル」や「ネム」などの主要な「アルトコイン」は、長期的に見れば値上がりは続くと考えている人が多いようで、そのまま保有し続ける予定の億万長者も多いようです。
【追記】日本で購入できる仮想通貨のリターン(2017年)
仮想通貨の名称 | 1月1日時点の価格 | 12月31日時点の価格 | 年間リターン |
ビットコイン | 117,353円 | 1,570,001円 | 約13倍 |
リップル | 0.7円 | 232円 | 約300倍 |
ネム | 0.4円 | 110円 | 約255倍 |
リスク | 19円 | 2,270円 | 約119倍 |
ダッシュ | 1,376円 | 117,750円 | 約86倍 |
イーサリアム | 995円 | 85,094円 | 約85倍 |
ライトコイン | 531円 | 25,683円 | 約48倍 |
モネロ | 1,643円 | 38,241円 | 約23倍 |
イーサリアムクラシック | 175円 | 3,010円 | 約17倍 |
オーガー | 460円 | 7,857円 | 約17倍 |
ファクトム | 346円 | 5,260円 | 約15倍 |
ジーキャッシュ | 5,742円 | 54,656円 | 約9.5倍 |
ビットコインキャッシュ | 32,825円 | 278,663円 | 約8.4倍 |
なお、最終的には1年間の年間リターンは上記の通りとなりました(ビットコインキャッシュは8月1日に誕生)。
上記の結果を改めて確認すると、2017年は株式投資よりも仮想通貨投資の方が、はるかに儲かっていたことが分かります。ただし、仮想通貨バブルは2018年に弾け、税金が払えなくなった人も多数続出しました。
仮想通貨で得られた利益は総合課税に該当するため、給与所得などの他の所得と合わせて税金がかかります。そのため所得が多くなるほど税金も高くなり、4000万円以上の所得となると住民税と所得税あわせて最高55%の税金がかかります。
NHKニュースなどのテレビでも、実際に「億り人」になった人々が多く取り上げられ、2017年はまさに「仮想通貨元年」と呼ばれるほど、仮想通貨が話題な年となりました。ただし、今後もこの仮想通貨だけで億り人になるのは正直難しいと思われます。
このように税金面でも優遇されていませんので、それでは今から投資で「億り人」になるには、一体どうしたら良いのでしょうか?
今から「億り人」になる方法とは?元手別に億万長者になる方法を紹介
億り人になる方法は、最初の「元手」によって分類することが可能です。なぜならば、元手によって目指すべき倍率が変わるからです。
① 元手が5,000万円以上あって億り人を目指す
例えば、元手がすでに5,000万円以上あるのであれば、あえて仮想通貨に投資する必要もありません。
インデックス投資を行いコツコツと十数年で億り人を目指すことは十分に可能です。5000万円以上の資産を仮想通貨に投資をするよりも、米国株やETFなど、王道の投資先を含めてコツコツと資産を積み上げていくのがお勧めです。
② 元手が1,000万円以上あって億り人を目指す方法
続いて、元手が1,000万円程度の場合は、これだけで億り人を目指すのはかなり難しいでしょう。
もちろん全額を投資できるのであれば、理論上は株式投資で10数倍以上に値上がりする銘柄を引き当てれば1年で億り人になることも可能ではあります。ただし、投資先の企業やが確実に上昇する保証はどこにもありませんので、十分に将来成長が見込めると考えられる企業を分析するスキルが必要になります。
さらに経済情勢の影響も受けますので、元手が1,000万円などの場合は、コツコツと資産運用をすることに加えて、引き続き元手を増やしていくよう、収入を高める努力が必要になるかと思われます。
③ 元手が数十万円〜数百万円以上で億り人を目指す方法
ビットコインの価格は、すでに2009年の公開時点の0.07円からは何百万倍と値上がりしています。従って、これからビットコインの価格が数年で100倍になるとは考え辛いです。
ですので、元手が少ない方の場合は「ビットコイン」一本への投資で億万長者を目指すのは現実的ではないでしょう。そのため、元手が数百万円以上であれば、将来有望な「アルトコイン」へ投資をするのも一手です。
主要なアルトコインの価格は中長期的には数倍〜数十倍以上には上昇すると考えて、いくつかのアルトコインに投資をし、数年で「億り人」を目指すことも可能でしょう。
元手が百万円程度の人の場合の投資で億り人を目指す方法
元手が百万円程度の場合は、まだあまりメジャーではない仮想通貨へ投資を実行し、数十倍〜数百倍以上のリターンを得ない限りは「億り人」になることはできないでしょう。
1000種類以上ある仮想通貨の中には1年で1万倍になる仮想通貨もありますので、元手が1万円からでも理論上は「億り人」になることは可能です。
ですが、1000種類以上ある仮想通貨から、海外の仮想通貨の取引所のみが取り扱っているマイナーな仮想通貨に投資をしてそれを引き当てるのは、なかなか至難の技です。
そのため、実際のところ元手が百万円程度の場合は、まずは今の仕事を頑張ってお金を貯めるのが一番良いかもしれません。もしくは自分でビジネスを始めたりと、投資以外に目を向けてみるのが正直なところおすすめです。
>>100万円でハイリスクハイリターン投資を初心者がするなら何が良い?
専業トレーダーになるならFXに挑戦するのも一手だけれども…
仮想通貨以外にも、FXなどのレバレッジ取引で億万長者を目指す方法もあります。しかし、こちらは専業トレーダーになれる人以外にはおすすめできる方法ではありません。
ですので、もし億万長者を目指すのであれば、やはりまずは元手を数百万円作ることから始められた方が良いかもしれません。もしくは、投資した仮想通貨の価格が上昇したタイミングで一度売却し、また時価総額が低い仮想通貨に再投資をしたりと、とにかく試行錯誤が必要です。
いずれにせよ、投資で資産を築くためにはあらかじめある程度の元手が必要となります。ただし、資産運用については少額からできるものも今ではたくさんあります。500円などの少額からの投資を検討されている方は、Tポイントを使って1株から投資ができるSBIネオモバイル証券などを利用するのも良いでしょう。