ビットコインはなぜ価値を持ち、今後の価格予想はどうなのか?

ビットコインが価値を持つ理由と、今後の将来性についてです。

ビットコインが価値を持つ理由

なぜビットコインは、価値を持つのでしょうか?

ビットコインは、通貨のように役立つものなので、価値があります。

ビットコインは、物質的なもの(金や銀のようなもの)や中央権力への信頼(不換通貨のようなもの)が達成するようなものではなく、数学的な特性に基づいた通貨の特徴(耐久性、ポータビリティー、代替可能性、希少性、分割可能性、および認知度)を達成するものです。つまり、ビットコインは数学に裏付けられたものです。

こうした特性を持ち、価値を持つ通貨になるために必要なものは、信頼と採用です。ビットコインの場合は、ユーザー、業者とスタートアップの増加で、これを測ることができます。通貨としてのビットコインの価値は、それを支払いとして承諾する人々の存在によってのみ生まれるのです。

出典:bitcoin.org

こちらを参照すると、ビットコインを保有する人、ビットコインを取り扱う業者(ビットコインのウォレット業者や仮想通貨の売買業者など)、ビットコイン関連サービスを提供するスタートアップ(日本で言えばVALUなど)、ビットコイン支払いを受け付ける店舗やオンラインショップなどが増加すればするほど、ビットコインの価値が高まっていくことが予想されます。

つまり、ビットコインにはネットワーク効果が働くということです。ネットワーク効果とは、顧客が増えれば増えるほど、ネットワークの価値が高まり、顧客にとっての便益が増すことをいいます。

例えば、FacebookなどのSNSサービスにもネットワーク効果は働きます。SNSは使っている人が多ければ多いほど、人々はそちらのSNSを利用しようと思います。

日本でLINEが普及しているのは、日本人の多くがLINEを使っているからです。中国でWechatが普及しているのは、中国人の多くがWechatを使っているからです。この市場に後発のSNSサービスが参入して、それを普及させるのは非常に大変です。

ビットコインは人々に使われない限り、価値を持たない

ビットコイン

このような観点から考えると、ビットコインの開発コミュニティなど、仮想通貨の技術力それ自体も大切ですが、それがビットコインの「価値の源泉」ではないことが分かります。

もし仮に「テクノロジー」が仮想通貨の価値の源泉だとした場合、長期的には技術的に優れたコインに一番価値がつくことになります。ですが、仮想通貨にはネットワーク効果が働きますので、どんなに技術的に優れたコインであろうと、それが使われない限りは価値を持ちません。

例えば少々乱暴な例ですが、非常に機能面は優れているけれども使っている人が少ないSNSと、機能面は普通だけれども使っている人が世界中にたくさんいるSNSとでは、人々はどちらのSNSを利用したいと思うでしょうか?

この例からもわかるように、どんなに技術が優れていても、使いたい人が多く出てこない限り、その仮想通貨に価値は出ません。従って、基本的にはその仮想通貨はどれだけ多くの人に使われるのか?が重要になってきます。

そして、多くの人に使われるようになった仮想通貨には、結果として優秀な技術者もついてくると考えた方が妥当でしょう。

ビットコインが使える場所は増えていて、今後も増えていく


出典:coinmap

それでは、そんな「ビットコイン」を利用できる場所は実際に増えていっているのでしょうか?

日本では近年ビックカメラやマルイ、HISなどでも利用できるようになりましたが、世界的にも使える場所は徐々にではありますが増えています。

ビットコインが使える場所
  • 2013年11月:562箇所
  • 2014年11月:5,054箇所
  • 2015年11月:6,951箇所
  • 2016年11月:7,914箇所
  • 2017年11月:10,542箇所

もともとはビットコインは日本ではなくアメリカやヨーロッパで利用できる場所の普及が進んでいましたが、近年では日本で仮想通貨の法律も施行され、利用できる場所はかなり増加しています。

このまま引続きビットコインが使われる場所が増えていけば、ビットコインの価値が増すことは予想されます。ですが、ここで一点考慮すべきなのは、ビットコインから「ビットコインキャッシュ」や「ビットコインゴールド」が生まれたという点です。

これは当初ビットコインの論文が発表された時点では想定されていなかった事態かと思われますので、単純にもともとの「ビットコイン」の価格が今後このまま上昇していくのかはわかりません。

より多くの人々に信頼され、採用される仮想通貨に利用が移る可能性はあります。現状は「ビットコイン」が仮想通貨界の基軸通貨であり、「ビットコイン」を元にしたサービスが大多数です。

そのため「ビットコイン」の価値がいきなり揺らいでしまうことは考え辛いですが、長い目で見た時にはビットコインに変わる仮想通貨が誕生している可能性はあるかもしれません。

ビットコインが買える場所は増えていて、今後も増えいていく


出典:金融庁

ビットコインは仮想通貨の取引所で法定通貨(ドルやユーロ、円など)との交換が可能です。世界的にも仮想通貨の取引所は増えていますが、日本でもますます増えることが予想されています。

日本では2017年に仮想通貨に関する法律がきちんと制定され、仮想通貨の売買業者として金融庁に登録済みの業者一覧が発表されました。

金融庁登録済業者一覧
  • 関東財務局長第00001号:株式会社マネーパートナーズ
  • 関東財務局長第00002号:QUOINE株式会社
  • 関東財務局長第00003号:株式会社bitFlyer
  • 関東財務局長第00004号:ビットバンク株式会社
  • 関東財務局長第00005号:SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社
  • 関東財務局長第00006号:GMOコイン株式会社
  • 関東財務局長第00007号:ビットトレード株式会社
  • 関東財務局長第00008号:BTCボックス株式会社
  • 関東財務局長第00009号:株式会社ビットポイントジャパン
  • 近畿財務局長第00001号:株式会社フィスコ仮想通貨取引所
  • 近畿財務局長第00002号:テックビューロ株式会社

また、金融庁に承認されている仮想通貨とトークンは下記です。

金融庁認可済の仮想通貨
  • BTC(ビットコイン)
  • BCH(ビットコインキャッシュ)
  • ETH(イーサリアム)
  • ETC(イーサリアムクラシック)
  • LTC(ライトコイン)
  • MONA(モナコイン)
  • XRP(リップル)
  • XEM(ゼム)
金融庁認可済のトークン
  • XCP(カウンターパーティー)
  • ZAIF(ザイフ)
  • BCY(ビットクリスタル)
  • SJCX(ストレージコインエックス)
  • PEPECASH(ぺぺキャッシュ)
  • FSCC(フィスココイン)
  • CICC(カイカコイン)
  • NCXC(ネクスコイン)
  • Zen(ゼン)

仮想通貨は「ビットコイン」以外にも色々ありますので、仮想通貨への投資を検討されている方は、分散投資を検討してみても良いでしょう。

また、現時点での金融庁登録済の仮想通貨の売買業者は上記になりますが、仮想通貨事業への参入表明が決まっている会社には、大手ネット証券などがあります。

会社の例
  • マネックス証券
  • サイバーエージェント
  • DMM
  • 楽天証券(検討中)
  • カブドットコム証券(検討中)

このように仮想通貨を取り扱う業者が増えれば増えるほど、仮想通貨の価値が高まっていく可能性は高いでしょう。

ビットコイン価格のこれまでの推移と今後の予想

ビットコイン
出典:coinmarketcap

ビットコインの価格は2013年から2017年の4年間でも70倍近く上昇しています。そんなビットコインの価格は、需要と供給によって決められています。

ビットコインの需要が高まれば、価格が上昇します。そして需要が減れば、価格も下降します。

市場に出回るビットコインの数には限りがあり、新しいビットコインの数は予想可能で、速度を落としながら作られています。つまり、価格を安定させるには、需要がこのインフレーションレベルに追従しなければならないのです。

なぜなら、ビットコインは、その可能性に比べてまだ比較的小さな市場で、市場価格を左右するために多額の通貨を必要とせず、従ってビットコインの価格はとても不安定だからです。

出典:bitcoin.org

ビットコインの価格は乱高下しながらもその価値は上がり続けていますが、価格については様々な予想が出ています。

例えば、Snapchatの最初の投資家のジェレミー・リー氏は「ビットコインのユーザー数×平均保有額」で時価総額が決まると述べています。

2017年のビットコインユーザー数は約650万人ですが、2030年には世界人口の5%を占める4億人にユーザー数は増加し、一人当たり2万5000ドル相当のビットコインを保有しているという想定で、1ビットコインは50万ドルになると予想しています。

この予想が当たるかどうかは分かりませんし、ビットコイン価格については経済界の大物によっても賛否が分かれています。

ビットコインに対して否定的・中立的・肯定的な意見


出典:Tech in Asia

シリコンバレーの大手ベンチャーキャピタルであるアンドリーセンホロウィッツ創業者のマークアンドリーセンや、中国のアリババ創業者のジャックマー、マイクロソフトのビルゲイツなどのインターネット業界の大物達は、ビットコインに対してポジティブな評価が多いようです。

一方、世界一の投資家ウォーレン・バフェットは「ビットコインはバブルである」と発言したり、大手外資系投資銀行のJPモルガン証券CEOのジェイミーダイモン氏は「ビットコインは詐欺である」と発言し、ビットコインに対して非常に懐疑的であるようです。

ただし、同じく大手外資系投資銀行のゴールドマン・サックス証券CEOのロイドブランクファイン氏は、ビットコインに対して非常に中立的な姿勢を示しています。

ゴールドマン・サックス証券自体もビットコイン関連事業への参入を表明していますので、本格的に金融機関がビットコインの指数に連動した金融商品などを販売する日も、もしかしたら近いのかもしれません。

以上になりますが、ビットコインへの投資に魅力を感じた方は、一度ビットコインの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

資産運用を学ぶ方法