仮想通貨投資のメリットとデメリットは?ビットコイン投資が向いている人は?

仮想通貨投資

2017年になって一気に盛り上がりを見せている「仮想通貨投資」のメリットとデメリットについて、経験者がご紹介します。

仮想通貨投資のメリット4つ

仮想通貨投資のメリット
  1. 簡単に始められる
  2. 少額から、いつからでも始められる
  3. 短期間で大きく稼げる
  4. 仮想通貨をお店やサービスで使える*(*仮想通貨による)

1. 仮想通貨投資は簡単に始められる

まず、仮想通貨投資は簡単に、少額から、いつからでも始められます。仮想通貨を購入するためには、インターネット上の仮想通貨の取引所に無料の口座を開設する必要がありますが、その手続きが簡単なのです。

例えば、ビットコインの現物取引高が日本一の「コインチェック」にはメールアドレスで1分で登録が可能です。その後にご自身と本人確認書類の写真をアップロードし、自宅に送られてきたハガキを受け取ることで口座開設が完了します。

そのため、投資信託や株式投資を始めるよりも敷居が低いのです。

2. 仮想通貨投資は少額から、いつからでも始められる

また、仮想通貨投資は数百円程度から始められます。例えば、ビットコイン(単位:BTC)の価格は、現在1BTC=200万円程度ですが、実は0.0001BTCなどから購入ができますので、約200円程度あればビットコイン投資を始められるのです。

今は仮想通貨はビットコインだけではなく1000種類以上ありますので、まだまだ価格が高くない仮想通貨も多数存在しますので、そのような仮想通貨を購入しても良いでしょう。

さらに、仮想通貨市場では365日24時間取引が可能です。株式投資は基本的に平日しか投資できませんが、仮想通貨であれば土日も含めていつでも自分の好きな時に購入も売却もできるのです。

3. 仮想通貨投資は短期間で大きく稼げる

続いて、仮想通貨は短期間で大きく稼げる可能性があります。例えば、日本で人気の仮想通貨に「リップル」がありますが、12月12日ごろは30円以下だった価格が急激に上昇し、14日の夜中には約100円をつけました。

もし仮に2017年12月に仮想通貨を始めてリップルを購入し、タイミングよく売却していれば、1ヶ月以内に投資金額の3倍以上の資金を得られたことになります。

本記事は特段リップルの購入を推奨するものではなく、リップル以外にもこのような暴騰を見せる仮想通貨は数多く存在します。なお、日本の仮想通貨の取引所で一番仮想通貨の取り扱い種類が多いのは「コインチェック」です。

様々な仮想通貨へ分散投資をしたい方は、まずは「コインチェック」の利用から始めるのが良いでしょう。

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4. 仮想通貨はお店やサービスで使える


出典:coinmap

最後に、仮想通貨は投資信託などと違って、実際にお店やサービスで利用することもできます。

例えば、ビットコインの使える場所を確認してみると、東京だけでも上記の図のように様々なお店で利用が可能です。日本の大きな企業ではビックカメラやマルイ、メガネスーパーやHISなどでも利用が可能です。

世界的には、Windowsを提供するMicrosoftや、大手オンライン旅行会社のExpedia、世界の最新経済ニュースを配信するBloombergや決済サービスを提供するStripeなどの大手企業も、ビットコイン決済を受け付けています。

なお、大手仮想通貨の取引所「Zaif」ではクレジットカード(マネパカード)にビットコインをチャージするサービスも提供していますので、クレジットカードにチャージして店舗で利用することも可能です。

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仮想通貨投資のデメリット3つ

仮想通貨投資のデメリット
  1. 元本保証ではない
  2. 税金の優遇がない
  3. 仮想通貨の自己管理が必要

1. 仮想通貨投資は元本保証ではない

まず、仮想通貨投資は元本保証ではありません。ビットコインに限らず、多くの仮想通貨は日々の値動きが激しく、1日で20%や30%の変動があります。

そのため、急激に価格が上昇した時に購入し、その後急激に価格が下落した時に手放してしまったら、大きく損をしてしまうことがあります。この点は踏まえた上で仮想通貨には投資をする必要があります。

2. 仮想通貨投資には税金の優遇がない

続いて、仮想通貨投資には税金の優遇がありません。例えば、株式投資や投資信託であれば、利益に対して一律20.315%の税金がかかります。

一方、仮想通貨投資の場合は、得られた利益は「雑所得」に該当するため、給与所得などの他の所得と合算されて「所得税」の税率が適応されます。

例えば、年収が900万円を超えると、所得税の税率が23%→33%に上がります。そのため、例えば年収が800万円で、仮想通貨投資で150万円の利益がでた場合、合計の所得が950万円になりますので、150万円に33%もの税率がかかってしまうのです。

これに加えて住民税も一律で10%かかりますので、合計の所得が多い人ほど仮想通貨の税金が大きくなってしまいます。

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3. 仮想通貨の自己管理が必要

ICO投資

最後に、仮想通貨は株や投資信託などと異なり、自分で管理する必要があります。

例えば、仮想通貨を購入できる仮想通貨の取引所には「倒産リスク」があります。もちろん明日倒産するなどという話にはなりませんが、実際にところ仮想通貨の取引所には未上場のベンチャー企業が多いです。

そのため、利用する仮想通貨の交換業者の「信頼性」に配慮する必要があります。

2017年からは東証一部上場企業、売上高1400億円程度のGMOインターネットグループが「GMOコイン」のサービスを始めましたので、上場企業の安心感が欲しい方は「GMOコイン」を利用されると良いでしょう。

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また、仮想通貨の取引所には、常時ハッキングリスクもつきまといます。仮想通貨を自分の財布(ウォレット)で管理されたい方は、下記の記事も参考にしてみてください。

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ビットコイン投資や仮想通貨投資が向いている人

仮想通貨投資に向いている人

以上になりますが、仮想通貨は新しい資産運用手段の一つでもあります。そのため、既存の価値観にとらわれず、柔軟に自分の頭で考えられる人などが、実際に投資で利益を出せたりもしているようです。

仮想通貨投資が向いている人の例
  • 新しいサービスやテクノロジーが好きな人
  • インターネットでの情報収集が好きな人
  • 限られた情報の中で、自分の頭で考えて判断ができる人
  • 日々の激しい価格変動を気にしないでいられる人

これまで全く投資や資産運用をやったことが無かった方が仮想通貨投資を始め、実際に利益を出している人もいるようです。将来を見据えて何か始めてみようかなという方は、まずは少額から仮想通貨投資を検討されてみてはいかがでしょうか。

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