仮想通貨投資のメリットとデメリットは?ビットコイン投資が向いている人は?

仮想通貨投資

2017年になって一気に盛り上がりを見せているのが「仮想通貨投資」です。

今回はそんな仮想通貨投資のメリットとデメリットについて、それぞれご紹介します。

仮想通貨投資・資産運用のメリット4つ

仮想通貨投資のメリット
  1. 簡単に始められる
  2. 少額から、いつからでも始められる
  3. 短期間で大きく稼げる
  4. 仮想通貨をお店やサービスで使える*(*仮想通貨による)

1. 仮想通貨投資は簡単に始められる

まず、仮想通貨投資は簡単に、少額から、いつからでも始められます。

仮想通貨を購入するためには、インターネット上の仮想通貨の取引所に、無料の口座を開設する必要がありますが、その手続きが簡単なのです。

例えば、ビットコインの取引高やユーザー数が日本一の「ビットフライヤー」には、メールアドレスだけで1分で簡単に登録が可能です。


出典:bitFlyer

その後にご自身と本人確認書類の写真をアップロードし、自宅に送られてきたハガキを受け取ることで口座開設が完了します。

そのため、投資信託や株式投資などの投資を始めるよりも、仮想通貨は敷居が低いのです。

2. 仮想通貨投資は少額から、いつからでも始められる


出典:Zaif

また、仮想通貨投資は数百円程度から始められます。

例えば、ビットコイン(単位:BTC)の価格は、現在1BTC=200万円程度ですが、実は0.0001BTCなどから購入ができますので、約200円程度あればビットコイン投資を始められるのです。

(追記)2018年2月現在は、100万円程度で推移しているため、100円以下から購入が可能となっています。

また、今では仮想通貨はビットコインだけではなく、1000種類以上のビットコイン以外の仮想通貨(アルトコイン)があります。

ですので、まだまだ価格が高くなっていない仮想通貨も、多く存在します。そのため、今から始めようという方は、そのようなアルトコインを購入しても良いでしょう。

さらに、仮想通貨市場では365日24時間取引が可能です。株式投資は基本的に平日しか投資できませんが、仮想通貨であれば土日も含めていつでも自分の好きな時に購入も売却もできるのです。

3. 仮想通貨投資は短期間で大きく稼げる

続いて、仮想通貨は短期間で大きく稼げる可能性があります。

例えば、日本で人気の仮想通貨に「リップル」がありますが、12月12日ごろは30円以下だった価格が急激に上昇し、14日の夜中には約100円をつけました。

もし仮に2017年12月に仮想通貨を始めてリップルを購入し、タイミングよく売却していれば、1ヶ月以内に投資金額の3倍以上の資金を得られたことになります。

本記事は特段リップルの購入を推奨するものではなく、リップル以外にもこのような暴騰を見せる仮想通貨は数多く存在します。

4. 仮想通貨はお店やサービスで使える


出典:coinmap

最後に、仮想通貨は投資信託などと違って、実際にお店やサービスで利用することもできます。

例えば、ビットコインの使える場所を確認してみると、東京だけでも上記の図のように、様々なお店で利用が可能です。

日本の大企業では、ビックカメラやマルイ、メガネスーパーやHISなどでも利用が可能です。

世界的には、Windowsを提供するMicrosoftや、大手オンライン旅行会社のExpedia、世界の最新経済ニュースを配信するBloombergなども、ビットコイン決済を受け付けています。

なお、大手仮想通貨の取引所「Zaif」では、クレジットカード(マネパカード)にビットコインをチャージするサービスも提供しています。

そのため、クレジットカードにチャージして店舗で利用したい方は、まずはZaifを利用されるのが良いでしょう。

【口コミ】Zaifは怪しい?利用した感想からNEMやトークン購入におすすめ!

2017.09.14

仮想通貨投資・資産運用のデメリット3つ

仮想通貨投資のデメリット
  1. 元本保証ではない
  2. 税金の優遇がない
  3. 仮想通貨の自己管理が必要

1. 仮想通貨投資は元本保証ではない

まず、仮想通貨投資は元本保証の金融商品ではありません。ビットコインに限らず、多くの仮想通貨は日々の値動きが激しく、1日で20%や30%の変動があります。

そのため、急激に価格が上昇した時に購入し、その後急激に価格が下落した時に手放してしまったら、大きく損をしてしまうことがあります。

一方で、当然安い時に購入して高い時に売ることができれば、非常に大きなリターンを得られることができます。このような点は踏まえた上で、仮想通貨には投資をする必要があります。

2. 仮想通貨投資には税金の優遇がない

続いて、仮想通貨投資には税金の優遇がありません。例えば、株式投資や投資信託であれば、利益に対して一律20.315%の税金がかかります。

一方、仮想通貨投資の場合は、得られた利益は「雑所得」に該当するため、給与所得などの他の所得と合算されて「所得税」の税率が適応されます。

例えば、最終的な課税所得が900万円を超えると、所得税の税率が23%から33%にまで上がります。

所得税の税率


出典:国税庁

そのため、例えば課税所得が800万円程度あり、仮想通貨投資で150万円の利益がでた場合、課税所得が950万円になりますので、150万円に33%もの税率がかかってしまうのです。

これに加えて住民税も一律で10%かかりますので、合計の所得が多い人ほど仮想通貨の税金が大きくなってしまいます。

ただし、実際のところ最終的な課税所得が800万円以上になる方は、年収数千万円以上の方ぐらいですので、一般的にはあまり気にするレベルの話ではないでしょう。

3. 仮想通貨の自己管理が必要

ICO投資

最後に、仮想通貨は株や投資信託などと異なり、自分で管理する必要があります。

例えば、仮想通貨を購入できる仮想通貨の取引所には「倒産リスク」や「ハッキングリスク」があります。

(追記)2018年1月に、コインチェック社が仮想通貨をハッキングされる事件が発生しました。

もちろん明日倒産するなどという話にはなりませんが、実際にところ仮想通貨の取引所には未上場のベンチャー企業が多いです。

そのため、利用する仮想通貨の交換業者の「信頼性」に配慮する必要があります。

2017年からは東証一部上場企業、売上高1400億円程度のGMOインターネットグループが「GMOコイン」のサービスを始めました。

したがって、上場企業が運営している安心感が欲しい方は、まずは大企業が運営する「GMOコイン」から利用を始めると良いでしょう。

【口コミ】GMOコインの無料登録・口座開設・入金・買い方を徹底解説

2017.09.08

また、仮想通貨の取引所には、常時ハッキングリスクもつきまといます。仮想通貨を自分の財布(ウォレット)で管理されたい方は、下記の記事も参考にしてみてください。

仮想通貨の保管場所(ウォレット)は?安全度の高い保管方法を初心者向けに解説

2017.12.04

ビットコイン投資や仮想通貨投資が向いている人

仮想通貨投資に向いている人

以上になりますが、仮想通貨は新しい資産運用手段の一つでもあります。

そのため、既存の価値観にとらわれず、柔軟に自分の頭で考えられる人などが、実際に投資で利益を出せたりもしているようです。

仮想通貨投資が向いている人の例
  • 新しいサービスやテクノロジーが好きな人
  • インターネットでの情報収集が好きな人
  • 限られた情報の中で、自分の頭で考えて判断ができる人
  • 日々の激しい価格変動を気にしないでいられる人

これまで全く投資や資産運用をやったことが無かった方でも、仮想通貨投資を始めたことで、実際に大きな利益を出している人も多くいるようです。

将来を見据えて何かしら投資や資産運用を始めてみようかなという方は、まずは少額から仮想通貨投資を検討されてみてはいかがでしょうか。

資産運用を学ぶ方法