ビットコインの将来価格や適正価格は?今後はどこまで上がるの?

2017年にビットコインの最高値は200万円を突破し、2017年の1年間だけでも、大きく価格は上昇しました。

但し、1BTC*(*ビットコインの単位)は200万円をつけましたが、実際にはビットコインは0.0001BTC(数百円程度)の単位で購入が可能です。

また、ビットコインの時価総額(市場規模)は30兆円、仮想通貨の市場規模は60兆円に到達しましたが、一体ビットコインの将来価格や適正価格はいくらなのでしょうか?

目次

仮想通貨の市場規模を、他の市場規模と比較

まず価値を考える際に、他の市場規模との比較をしてみます。

上記の図を踏まえて、現時点の仮想通貨市場を当てはめると、下記の比較が可能になります(1ドル=112円換算)。

市場規模(時価総額)の比較
  1. 全てのお金:83.6兆ドル(約9,363兆円)
  2. 株式市場:66.8兆ドル(約7,481兆円)
  3. 現金:31兆ドル(約3,472兆円)
  4. 金:8.2兆ドル(約918兆円)
  5. ドル:1.5兆ドル(約168兆円)
  6. 円:約9,100億ドル(約102兆円)(出典:日本銀行
  7. 仮想通貨市場:5,888億ドル(約65.9兆円)
  8. ビットコイン:2,809億ドル(約31.4兆円)
  9. ビットコインキャッシュ:556億ドル(約6.2兆円)

なお、2017年8月1日に、ビットコイン(コア)からビットコインキャッシュが分岐しました。

そのため、現在ではビットコインとビットコインキャッシュが存在しますので、両者も合わせて検討します。まずはビットコインの将来のポテンシャルについてです。

ビットコインの将来のポテンシャルはどれぐらい?

Gold

ビットコインは、デジタル・ゴールドと称されることもあります。

つまり、ビットコイン単体の機能としては、通貨の3機能(交換の手段、価値の尺度、価値の保存)のうち、価値の保存の機能が重視されているのです。

しかし、ビットコイン価格の上昇によって、ビットコインの送金手数料は高騰し、取引にも時間がかかってしまうようになってしまいました。

ライトニングネットワークがポイント

そのため、ビットコインは少額決済ではなく、高額決済に向いているとも言われるようにもなってきました。

ただし、ビットコインに導入された新しい技術の「Segwit」や、今後開発される「ライトニングネットワーク」が上手くいけば、高速の少額決済も可能になるかもしれません。

ですが、ビットコインのオフチェーン(ビットコインのブロックチェーン上には最初と最後のトランザクションのみが記録される)での決済が上手くいくのか、その実現可能性は未定です。

ビットコインと金の市場の比較から、今後の倍率を検討する

ビットコインか株か

上記のようなビットコインの状況を踏まえると、ビットコイン価格を検討する際は金の市場と比較するのが適正かと思います。

現状の金の市場規模とビットコインの市場規模とを比較すると、ビットコインには下記のポテンシャルがあることがわかります。

・金の市場規模(約918兆円)÷ビットコインの市場規模(約31.4兆円)=約29倍

従って、もし仮にビットコインが金の市場規模にまで成長すると想定すると、現在の約200万円程度から、約6,000万円程度まで成長する可能性があると考えることはできます。

実際に、Snapchatの初期投資家であるJeremy Liew氏は、ビジネスインサイダーで2030年までにビットコインの価格は約500,000ドル(=約5,000万円)にまでなると予想しています。

ですので、そのような可能性はあるのかもしれませんが、ビットコインと金には、下記のような違いも存在します。

ビットコインと金の違い

金
ビットコインと金の違い
  1. 利用用途や機能の違い
  2. インターネットの有無

まず、金は投資対象であることに加えて、一般的に「工業用品」「装飾品」「食用」などの他の利用用途があります。

これに対して、ビットコインの利用用途は、主に「投資対象」「決済」「送金」となっています。

ただし金にも、使用代金分の金を売却して支払いに充てる「デビットカード」が既にありますので、カードを通じて「決済」の利用は可能です。ですので、一番大きな違いは「送金」の部分でしょう。

ビットコインは第三者の信用なく、他人に価値を移転させることが可能

ビットコインは、歴史上初めて、インターネットを通じて、誰からの許可も無くして、他人に価値を移転させることを可能にしました。

つまり、第三者である銀行などを経由する必要がないのです。この機能は、今の所ビットコインなどの仮想通貨にしかありません。

ビットコインの利用には、インターネットが必要

続いて、ビットコインの利用にはインターネットが必要です。

金は、インターネットが生まれる遥か昔の、約5000年前から自然界に存在していました。ですので、おそらくインターネットが消えても、金の価値は失われないでしょう。

一方、ビットコインは生まれてからまだ10年程度で、実験段階の存在です。また、ビットコインはインターネット上のものですので、当然ハッキングリスクもあります。

ですので、ビットコインを安全に保管・管理しておくためには、ある程度ビットコインへの知識が必要になるのです。

ビットコインキャッシュの将来へのポテンシャル

続いて、「新しいお金」を目指しているビットコインキャッシュの市場規模と、日本円やドルなどの既存の「法定通貨」の市場規模とを比較してみます。

・ドルの市場規模(約198兆円)÷ビットコインキャッシュの市場規模(約6.2兆円)=約31倍

上記の倍率は、ビットコインキャッシュが全てのお金ではなく、保守的に「ドル」の市場規模と並ぶレベルに成長すると想定した場合です。

その場合は、現在の「1BCH=40万円」程度の価格から、1,200万円程度までは上昇する可能性があると考えることはできます。

ただし、こちらはビットコインキャッシュだけでなく、仮想通貨市場全体が一つの法定通貨と並ぶレベルの規模に成長すると考えることもできます。

ですので、実際にはここまでビットコインキャッシュにポテンシャルは無いかもしれません。

ビットコインとビットコインキャッシュのどっちに投資すべきか?

2018.01.10

法定通貨と仮想通貨の通貨価値の決まり方の違い


出典:できるビットコイン入門

続いて、法定通貨と仮想通貨の通貨価値の決まり方の違いを確認してみます。

法定通貨の価値を考える時には、必ず「中央銀行」の存在を踏まえる必要があります。中央銀行の経済政策によって、市場に出回る貨幣の供給量は決まります。

また、日本の経済が弱くなれば、ドルと比べて日本円が安くなってしまったり、逆に、世界経済が不安な状況にある中、リスク回避資産として日本円に資金が流入したりすることもあります。

一方、PoW(Proof of Work)というシステムを利用したビットコインなどの仮想通貨は、主にマイナー、ユーザー、サービス、開発者の増減などによってその価値が変動します。

仮想通貨は、より多くの人に信頼されて受け入れられていくことによって、ネットワーク効果が働き、その価値が上がるのです。

価値が上昇したビットコインのバブル崩壊はいつなのか?

以上が市場規模からビットコインの価値を考える方法になりますが、ビットコインの価値が上がったところで、よく言われるように、バブルが崩壊してしまう可能性もあります。

それでは、ビットコインのバブル崩壊は、一体いつなのでしょうか?

結論からお伝えしますが、実はそれは「毎月」であると言うこともできます。

仮想通貨市場では、株式市場で言うところの「リーマンショック」のような暴落が毎月発生し、「ITバブル」のような暴騰が毎月発生しているからです。

つまり言ってしまえば、物凄く早いスピードでバブルと崩壊を繰り返しているのが、現在急成長している仮想通貨市場であると捉えることができるのです。

明日株式市場が消えないように、明日仮想通貨市場は消えない

注意

さてみなさんは、明日いきなり「株式市場」がなくなると思いますか?

おそらく多くの人の答えは「NO」でしょう。

それは、現在では多くの上場企業が存在し、多くの証券会社などの市場を支える企業が存在し、そして多くの投資家が存在することで、私たちは自然と「一夜でなくなることはない」と無意識のうちに考えているからです。

もちろん明日、複数の銘柄の株価が急に暴落することはあるかもしれません。ですが、明日「株式市場」という存在が消えるとは思わないでしょう。

仮想通貨市場は2009年からじわじわと成長中

実は「仮想通貨市場」も、ビットコインが誕生した2009年にビットコイン価格は0.07円で、仮想通貨市場も非常に小さなものでした。

しかし、2017年12月時点にビットコインの価格は150万円を突破し、仮想通貨市場は「約5千〜6千億ドル(約50兆円〜60兆円)」にも成長しています。

現在フェイスブックの時価総額が約50兆円程度ですので、それよりは大きいですが、株式市場の規模は約7500兆円ですので、それと比べるとまだまだとても小さいです。

様々な仮想通貨のサービスが生まれ、市場が大きくなりすぎている

ただし、仮想通貨業界には仮想通貨の取引所やそれを利用するユーザー、仮想通貨の決済を受け付ける企業や店舗、そして様々な仮想通貨の関連サービスが出てきています。

このように拡大を続ける仮想通貨市場が、明日急になくなってしまう可能性は中々考え辛いです。

現実の世界で大企業を大きすぎて潰せないことがあるように、仮想通貨市場も、大きくなりすぎて消せなくなりつつあるのです。

株式市場におけるバブルと崩壊の歴史を、ダウ平均で振り返る

続いて、よくビットコイン・仮想通貨バブルと言われることがありますが、株式市場のバブルの歴史をみてみるために、NYダウ平均株価の推移を確認してみます。

NYダウ平均株価は、米国経済全体を表す代表的な株価指数です。

ウォールストリート・ジャーナルを発行するダウ・ジョーンズ社が、企業の成長性などからバランスよく様々な業種の30社を選び、その株価を元に算出しています。

そこで、米国経済におけるバブルと崩壊のタイミングを振り返ってみると、例えば「NYダウ平均株価」が大きく暴落したきっかけには、下記のようなイベントがありました。

NYダウ平均株価の歴史

NYダウ平均株価の歴史
  1. 1987年10月19日:ブラックマンデーが発生(1日で約22%下落)
  2. 2001年9月11日:同時多発テロが発生
  3. 2008年9月15日:リーマンショックが発生

ブラックマンデーでは、1987年8月に暴落前の最高値2,747ドルをつけ、1987年10月に回復前の底値1,616ドルをつけましたので、約2ヶ月程度で40%程度の下落があったことが分かります。

続いて、ITバブルのピークは2000年の1月に暴落前の最高値11,909ドルをつけ、2002年の10月に回復前の底値7,181ドルをつけましたので、1年半以上の時間をかけて、再び40%程度の下落をしています。

最後に、リーマンショック近辺では、2007年10月に暴落前の最高値14,280ドルをつけ、2009年3月に回復前の底値6,440ドルをつけましたので、こちらも1年半以上の時間をかけて、55%程度の下落をしています。

このように株式市場の大暴落を確認してみると、大体10年弱程度のサイクルでバブルと崩壊が繰り返されていることが分かります。

ここで仮想通貨を再び確認してみると、実は仮想通貨市場はバブルと暴落が毎月発生しているのです。

ビットコインは早いスピードでバブルと崩壊を繰り返している?

上記の図を確認してみると、2017年の1年だけでも、ビットコインは8回のバブルとリーマンショックを経験したと言っても過言ではないでしょう。

特に2017年12月22日のビットコインの下落は、日本経済新聞でも取り上げられるように、他の急落と比べても歴史的な急落を迎えたと言って良いでしょう。

出典:日本経済新聞

しかし、当初ビットコインは2009年には0.07円でしたので、そこから比べるとすでに2000万倍以上に価格は上昇しています。

さてそんなビットコインですが、現在はビットコイン以外にも1000種類以上の仮想通貨が現実に存在し、それらの仮想通貨にも毎月のようにバブルが発生しては崩壊したりしています。

仮想通貨市場では毎月バブルが発生し、崩壊している?

例えば、上記は仮想通貨の取引所「コインチェック」で購入ができる仮想通貨の価格の、たった24時間の変動になります。

たった1週間で価格が2~3倍になったり、たった1日で価格が1/2程度まで急落してしまったりと、ものすごく早いスピードでバブルが発生しては崩壊しているのです。

本来バブルというのは、数ヶ月や数年の期間を経て崩壊するものですが、仮想通貨の市場では、たった1週間で起きていると考えることもできます。

ビットコインバブルで、本当に気をつけなければいけないこと

さて、最後にこの仮想通貨・ビットコインのバブル(?)で、本当に気をつけなければいけないことは何でしょうか?

それはおそらく「暴落」ではないでしょう。暴落は毎月発生していますので、そこをいちいち気にかけていても仕方がないです。

株と同じように、暴落タイミングも暴騰タイミングも、多くの人には分かりません。

ですので、一番気をつけないといけないのは暴落ではなく、ビットコインという仕組みやシステムの「崩壊」です。

ビットコインは、一企業が管理している訳ではなく、下記のような様々なプレイヤーによって成り立っています。

ビットコイン業界のプレイヤーに注意する

ビットコインの世界に登場するプレイヤー
  • ビットコインのコア開発者
  • ビットコインの取引を承認するマイナー(採掘者)
  • ビットコインの取引所などの事業者
  • ビットコインを投資・送金・決済などで利用するユーザー
  • ビットコインの支払いを受け付ける店舗や企業

従って、これらの全てのプレイヤーがいなくなった時、もしくはこれらのうち複数のプレイヤーが世界から消えた時、ビットコインのシステムは完全に崩壊し、ビットコインは無価値となってしまうかもしれません。

しかしながら、時が経つにつれてますます仮想通貨に関わる人々や企業が増えている現状を鑑みると、徐々にその可能性がなくなりつつあることが分かります。

むしろ、ビットコインなどの仮想通貨は近い将来完全に現実世界でも無視できない存在となり、いずれインターネットのようなインフラと化してしまうこともあるでしょう。

最後に、そんな新しいパラダイムシフトにちょっと参加してみようかなという方は、インターネット上の仮想通貨の取引所で、まずは仮想通貨を購入してみると良いのではないでしょうか?

2013年の中国でのビットコインバブルを振り返る

中国

ちなみに、中国でビットコインバブルが話題になったのは2013年12月末ごろです。

2017年12月末に日本でビットコインバブルが騒がれるようになったことを鑑みると、大体4年の時を経て日本にブームがやってきたと捉えることもできるでしょう。

現在の主なインターネットサービスは、まずは米国や中国で生まれ、それが数年の時を経て日本に上陸することを鑑みると、ビットコインという新しいテクノロジーもそのように到来したと考えても良いかもしれません。

2013年の中国と2017年の日本におけるビットコインバブル

ビットコイン

2012年の12月ごろ、ビットコイン価格は日本円では1000円程度でした。それが2013年の12月には11万円と過去最高の値をつけたため、年間倍率としては100倍程度になっています。

しかし、2013年の12月5日に、中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止し、その後大きく価格が下落することになりました。

一方、2016年の12月末のビットコイン価格は約10万円、2017年12月に入ってからは約200万円となっていますので、年間の倍率としては20倍程度となっています。

単純にこちらの倍率だけを比較すると、2012年〜2013年にかけての上昇倍率の方が高いです。そして、このような歴史を経て、現在ではビットコイン取引の主戦場は日本と米国に移っています。

ビットコイン投資においては引き続き「中国」は目が離せない国ではありますが、どちらかというと日本の取引状況に気を配った方が良いことがわかります。

ビットコインの取引高はドルと日本円が殆どを占める


出典:cryptocompare

以前はビットコインの売買は中国人がメインで、ビットコインのマイニング事業も中国企業がメインとなっていました。

マイニング事業は引き続き中国企業に集中してはいるものの、ビットコインの売買自体のメインはドルと日本円に移っています。

ビットフライヤーのビットコインFXの割合が大きい

そして、その中でも日本の仮想通貨の取引所「ビットフライヤー」が提供するbitflyer FX(ビットコインFX)の占める割合が非常に大きくなっています。

そのため、中国の規制の影響は今ではかなり少なくなっており、どちらかというと日本人のビットコイン投資熱がなくなってしまった時に、その価格が大きく下落してしまう危険性はあります。

それではいつこの投資熱がなくなるかというと、恐らく多くの人がビットコインを欲しくなくなった時であるとは言えるでしょう。

中国の大手ビットコインの取引所の動向

ビットコイン

中国でビットコインバブルが崩壊した時は、中国政府による「禁止」がその原因となりました。そして、2017年9月には、再び中国政府によって「人民元」と「ビットコイン」との取引が禁止されました。

しかし、禁止されたのは人民元とBTCとの取引ですので、中国の仮想通貨の取引所は、依然として仮想通貨同士の交換サービスや、ドルと仮想通貨との交換サービスを提供しており、中国企業の仮想通貨のマイニング事業も引き続き続いています。

最近では新しい香港拠点の仮想通貨の取引所も増えていますが、昔からある中国の大手仮想通貨の取引所には下記があります。

中国の三大取引所
  • BTCC(旧BTC China)
  • OKCoin
  • huobi

それではそれぞれの中国の仮想通貨の取引所の詳細を確認してみます。

中国の大手ビットコイン取引所① BTCC

BTCCは2011年6月創業の会社で、2013年11月には中国のベンチャーキャピタル光速中国などから500万ドルの資金調達を実施しています。

2017年に中国政府の規制があってから、ドルと仮想通貨との取引所を運営しています。BTCCの取引所での取り扱い銘柄は下記です。

仮想通貨の銘柄
  • BTC
  • LTC
  • ETH
  • BCH

また、仮想通貨のトレードができる取引所も運営しています。

こちらの通貨ペアは下記です。

仮想通貨の銘柄
  • BCH/BTC
  • ETC/BTC
  • ETH/BTC

また、BTCCはマイングプールも運営しています。

実際にマイニングしている銘柄とマイニングを検討(?)している銘柄は下記です。

仮想通貨の銘柄
  • BTC
  • LTC
  • BCH
  • DASH(未)
  • ETH(未)
  • ETC(未)
  • ZEC(未)
  • HSR(未)
  • QTUM(未)

ちなみにBTCCの共同創業者兼CEOのBobby Lee氏は、ライトコインの創業者Charlie Lee氏とは兄弟のようです。

それもあってかライトコインは取り扱い銘柄かつマイニング銘柄となっているのかもしれません。

なお、ライトコインに関しては、日本では「GMOコイン」で日本円から直接購入されるのがお得です。

中国の大手ビットコイン取引所② OKCoin

続いて、OKCoinはドルと仮想通貨の取引所、人民元と仮想通貨の取引所などを運営していましたが、2017年10月末に人民元と仮想通貨との取引所の運営は終了しました。

引き続き運営しているドルと仮想通貨の取引所の取り扱い仮想通貨銘柄は下記です。

仮想通貨の銘柄
  • BTC
  • LTC
  • ETH
  • ETC
  • BCH

他にも、OKCoinは「OKEx」という、仮想通貨同士の取引が可能なサービスを提供しています。

OKExでは、BTC基軸の取引だけでなく、USDT(Tether)建て、ETH建て、BCH建ての取引が可能です。なお、OKCoinの正規取次代理店として日本には「ビットバンク」があります。

ビットバンク→ビットバンクトレードへの連携が可能

ビットバンクは、OKCoinのビットコインの先物取引を「ビットバンクトレード(bitbank TRADE)」として日本で提供しています。

ビットバンクトレードを利用するためには、まずは仮想通貨の取引所「ビットバンク(bitbank.cc)」に口座を開設しておくと、本人確認の連携がスムーズにできて簡単になります。

ビットバンクはおすすめ?運営会社の信頼性や株価、上場予定は?

2017.08.28

中国の大手ビットコイン取引所③ Huobi

最後に、Huobiですが、Huobiは2017年の12月に日本のSBIグループと提携しました。HuobiはHuobiProという取引所のサービスを提供しており、非常に様々な仮想通貨の取引が可能です。

一例までに、UDST建てで取引できる仮想通貨の銘柄は下記になります。

取り扱い仮想通貨
  • BTC
  • BCC
  • ETH
  • LTC
  • XRP
  • DASH
  • ETC
  • EOS
  • ZEC
  • OMG
  • QTUM

このように、HuobiProなどの海外の仮想通貨の取引所では、様々な仮想通貨の取引が可能になっています。

海外の仮想通貨の取引所を利用するには?

ビットコインで注意すべきこと

以上になりますが、海外の仮想通貨の取引所を利用するためには、まずは国内の仮想通貨の取引所に口座開設をする必要があります。

なぜならば、海外の仮想通貨の取引所には、日本円を直接入金できないからです。

そのため、まずは日本の仮想通貨の取引所でビットコインやイーサリアムを購入し、海外の取引所に送金する必要があります。

資産運用を学ぶ方法